注文住宅で現金がいくら必要かでお悩みの方必見！ポイントを解説します！

2023.09.24

お役立ちコラム

注文住宅を建てる際、費用の大部分を住宅ローンで賄う方が多いです。
しかしながら、注文住宅を建てる際には、現金でしか支払えない項目や支払い先もあります。
今回は、注文住宅を建てる際に現金がいくら必要なのかや、現金支払いを抑えるためのポイントについて紹介します。
注文住宅を建てる予定がある方は、ぜひ参考にしてください。

□注文住宅で現金はいくら必要なのか？

注文住宅を建てる際に必要な現金の目安について解説します。
家を建てる際に必要な現金は、第一に頭金をイメージされる方が多いですが、現金が必要になる場面はそれだけではありません。
どのようなときに現金が必要になるか解説するので、皆様の家づくりの参考になれば幸いです。

建売住宅と注文住宅では必要な費用が異なりますが、注文住宅の場合は、設計着手金・地盤調査費・建築確認申請費用・工事契約金といった費用のほか、各種税金がかかります。
さらに、土地を購入する場合には、手付金や仲介手数料などの費用もかかってきます。
土地や建物の価格によって個人差はあるものの、およそ100万円ほどの現金が必要になるでしょう。

また加えて、地鎮祭や上棟式を行う場合は、神社に納める費用とお弁当やお餅代といった諸経費がかかります。
しかしながら、最近では地鎮祭や上棟式を省略するケースもあるので、これらの費用は施主様のご要望によります。

注文住宅を新築する際に現金が必要な費用として、以下のようなものが挙げられます。

・手付金：土地や建物の売買契約時に売主に支払うお金
・印紙代：土地購入の売買契約書、建物の建設工事請負契約書に貼る印紙代
・登記費用：所有権の移転登記手続きを行う際にかかる登録免許税
・建物確認申請費用：必要書類が法的に問題ないか確認する「確認申請」費用
・土地の調査費用：地盤調査や測量などを行う場合にかかる費用
・仲介手数料：仲介を行った不動産会社に支払う手数料
・不動産取得税：不動産を取得した際に一度だけかかる税金
・固定資産税・都市計画税：土地や家屋の所有に際してかかる税金

住宅購入の際に押さえておきたいお金として、物件価格と諸費用があります。
物件価格の部分は住宅ローンを組んで支払うことができますが、諸費用は現金で支払うのが原則なので覚えておきましょう。

□注文住宅購入時に現金支払いを抑えるポイントとは

注文住宅を購入する際は、以下のポイントを押さえておくと現金の支払いを抑えられます。
参考にしてみてください。

＊諸費用を住宅ローンに含める

諸費用は現金で用意するのが一般的ですが、住宅ローンを提供している金融機関の中には各種手数料や仲介手数料などの諸費用をローンに組み込めるところもあります。
諸費用を住宅ローンに含めた場合、現金を用意する必要がなくなるため、初期費用の支払い負担を軽減可能です。
ただし、住宅ローンには一定の金利がかかるので、現金で支払った場合に比べるとトータルの支払いは高くなってしまう点を覚えておきましょう。

＊火災保険料の見直し

住宅ローンを申し込む際は、火災保険への加入を条件としている金融機関が多くあります。
しかしながら、セットとなっている保険は割高なケースが多いのが現状です。
火災保険を申し込む際は、必要のない補償を外しておくと保険料を抑えられるため、よく見極めた上で選択するのも有効な方法と言えるでしょう。

＊優遇制度

ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ性が高い住宅を建てる場合、国や自治体が用意している補助金制度を活用できる場合があります。
また、住宅ローンを利用する際に一定の条件を満たした住宅は、登記費用や固定資産税・都市計画税の優遇制度を受けることが可能です。
補助金や軽減税率を活用することで100万円以上の節約も期待できるため、適用条件や対象期間などをしっかり確認しておきましょう。

□注文住宅の購入資金を貯金するコツとは

毎日あらゆる生活費を切り詰めてまで貯金をする必要はありません。
計画は必要ですが、計画倒れにならないためにとにかくできることから始めることが一番です。
日々の生活を切り詰めて、余った分を貯蓄にする考え方ではなく、最初に貯金して残額で生活するという考え方をしていきましょう。

1．ライフプラン
何歳で何をするのかといったライフプランを検討することで、どのようなタイミングで何の出費が発生するのかが明確になり、資金計画を立てやすくなります。

結婚している場合は「何歳までに子どもがほしいのか」「車をいつ買い替えるのか」など、これからの夫婦の人生で起こりうることや実現したいことなどを洗い出しましょう。
また、どの程度の予算の新築注文住宅を建てられるのか、フルローンで借りても問題ないのかなどを検討する材料にもなるでしょう。

2．収支状況
今の生活の収支状況を視覚化し、削減できる項目を確認しましょう。
具体的には、月々の携帯電話の通信料や電気代、その他様々なサービスにかかっている費用を見直し、明確な目的なしに支払っている料金がないか考えてみましょう。
定期的にかかっている固定費用を削減できれば、少しずつでもマイホーム購入に向けた資金は貯まっていきます。
お給料が入ってきたら自動的に一定額が貯金に回される「天引き貯金」と呼ばれるシステムを利用するのも、有効な手段の1つです。